今年度は開講しません。
偶数年開講、前学期
0-1-0
教育工学研究の中でも、特に、授業研究やカリキュラム・教材の開発・評価研究などの教育実践研究では、実際の学校現場と協力して授業実践を行い、学習効果を検証する必要がある。
しかし、学校は、学習指導要領に則して教育課程を編成し、年間指導計画を立てて組織的・系統的に教育を行う場所である。したがって、教育実践研究を行う際には、授業を担当している教員がもともと計画していた授業に支障を及ぼさないことは当然として、新たな実践を行う必然性やより高い効果が期待されることが必要である。そして、実践に協力してもらうためには、まず、それらのことを説明し、納得してもらう必要がある。そのためには、必然的に、教員の行おうとしていた授業計画を調査したり、学習者の実態や授業実施環境の把握など、実施条件を調査・分析して、自分の研究計画を調整する必要も生じる。準備不足のために予め予定していた日時に授業が実施できない事態を招けば、学校現場との信頼関係を損ない、教育実践研究者全体への不信感さえ招きかねないことを認識しておくべきである。
以上のことを考慮して、修士・博士論文で教育実践研究を行おうとする者を対象として、授業実践研究を計画・実施するために必要な作業を仮想的に体験してもらいながら、必要な知識・技能、見方・考え方を習得するとともに、教育実践研究者としての倫理観を養うことを目標とする。
学校現場への負担を考慮して、人間行動システム専攻修士課程または博士課程初年次学生で、教育実践研究を学位論文研究で行う可能性がある者のみを対象とする。
教授・学習システム論を履修していることを条件とする。
主に提出された実践研究計画書、発表・討論、現場の先生からの評価などによって成績評価する。また、「教育実践研究者としての倫理観」については、授業への参加態度や学校現場でのふるまいも評価対象にする。